攻撃者の意欲を削ぐ「攻めにくいシステム」とは？Google Cloudで実現する次世代セキュリティ

はじめに

巧妙化・高度化するサイバー攻撃に対し、ファイアウォールやアンチウイルスソフトといった従来のセキュリティ対策だけでは、もはやビジネス資産を完全に守り抜くことは困難になっています。多くの企業が対策を講じているにもかかわらず、なぜ侵入を許してしまうのでしょうか。

その答えは、防御を「攻撃者」の視点から捉え直すことで見えてきます。本質的に「攻めにくいシステム」とは、単に防御壁を高くするだけでなく、攻撃にかかるコストや手間を極大化し、得られるリターンを極小化することで、攻撃者自身の意欲を削ぐシステムに他なりません。

本記事では、中堅・大企業のDX推進を数多く支援してきた専門家の視点から、「攻撃者の経済合理性」という観点に基づき、彼らが「割に合わない」と感じる堅牢なシステムの設計思想を解説します。さらに、その理想的な環境をGoogle Cloudの先進的な機能を活用して、いかに現実のものとするか、具体的なアーキテクチャやサービスを交えながら解き明かしていきます。

なぜ従来のセキュリティ対策は破られるのか？

多くの企業がセキュリティに投資しているにも関わらず、なぜインシデントは後を絶たないのでしょうか。その原因は、攻撃者の思考プロセスと、防御側の対策との間に存在する「ギャップ」にあります。

攻撃者の思考プロセス：「ROI」で動く攻撃者たち

プロの攻撃者集団は、慈善事業で攻撃を仕掛けているわけではありません。彼らは極めて合理的に、「攻撃の難易度・コスト」と「成功時に得られるリターン（金銭、情報資産など）」を天秤にかけ、ROI（投資対効果）が最も高いと判断したターゲットを狙います。

侵入が容易で、かつ価値の高い情報が眠っているシステムは、格好の標的となります。逆に、侵入に多大な手間と時間がかかり、高度なスキルが要求される割に、得られるリターンが少ないシステムは、攻撃の優先順位が低くなるのです。

防御側の陥りがちな罠：ツール導入がゴールになる「パッチワーク型セキュリティ」

一方、防御側に目を向けると、しばしば見られるのが「パッチワーク型セキュリティ」という問題です。これは、場当たり的にセキュリティ製品を導入し、継ぎ接ぎだらけになった状態を指します。

例えば、新しい脅威が話題になるたびに個別のソリューションを導入した結果、各ツールが連携しておらず、全体の状況を誰も把握できていない、といったケースは少なくありません。多くの企業をご支援してきた経験から言えるのは、こうした状態は運用を複雑化させるだけでなく、ツール間の設定ミスや連携不備が新たなセキュリティホールを生み出す温床となり得る、という事実です。ツールを導入することが目的化し、システム全体を俯瞰した戦略が欠けていることこそが、攻撃者に付け入る隙を与えてしまう根本的な原因なのです。

攻撃者が「嫌がる」システムの3つの共通項

では、攻撃者のROIを悪化させ、攻撃対象として魅力的でなくするためのシステムとは、具体的にどのような要素を持つのでしょうか。そこには、3つの重要な共通項が存在します。

共通項1：予測不能性（Unpredictability）- 攻撃のセオリーを無効化する

攻撃者は、ターゲットのシステム構成をある程度予測し、過去の成功体験に基づいた「セオリー」に沿って攻撃を進めます。そのため、標準的でない構成や、動的に変化する環境は、彼らにとって非常に厄介です。例えば、アクセス経路や認証要件がコンテキストに応じて変化する仕組みは、攻撃の自動化を困難にし、手動での試行錯誤を強いるため、攻撃コストを大幅に引き上げます。

共通項2：検知と対応の迅速性（Rapid Detection & Response）- 潜伏を許さない

万が一侵入されたとしても、その活動を即座に検知し、迅速に対応できる体制は、攻撃者にとって大きな脅威です。多くの攻撃では、侵入後に内部を偵察し、権限を昇格させ、最終目的である情報資産に到達するまでには、ある程度の潜伏期間があります。この潜伏期間を限りなくゼロに近づけ、攻撃者が目的を達成する前に無力化できれば、彼らのROIは著しく低下します。

共通項3：影響範囲の極小化（Blast Radius Reduction）- 横展開を徹底的に阻害する

一つのサーバーやアカウントが侵害されたとしても、被害が他のシステムやデータに広がらないようにする「影響範囲の極小化」は、堅牢なシステムの要です。攻撃者は、侵入の足がかりとした箇所から、ネットワーク内部を横方向（ラテラルムーブメント）に移動して、より価値の高い情報を探索します。この横展開を徹底的に阻害する仕組みがあれば、仮に一部を侵害されても、被害を最小限に食い止められます。

「攻めにくいシステム」を構築する設計思想とアーキテクチャ

前述の3つの共通項を実現するためには、場当たり的な対策ではなく、システム設計の根本思想から見直す必要があります。

前提となる考え方：「セキュリティ・バイ・デザイン」

「セキュリティ・バイ・デザイン」とは、システムの企画・設計段階からセキュリティを組み込む考え方です。完成したシステムに後からセキュリティ機能を追加するのではなく、最初から堅牢性や回復力を持つように設計することで、手戻りがなく、より本質的な安全性を確保できます。これは、セキュリティ投資の効果を最大化する上でも極めて重要なアプローチです。

中核をなすアーキテクチャ：「ゼロトラスト」の真髄

「社内は安全、社外は危険」という従来の境界型防御の考え方は、もはや通用しません。ゼロトラストは、「何も信頼しない（Never Trust, Always Verify）」を原則とし、全てのアクセス要求をその都度検証・認可するアーキテクチャです。

これにより、たとえ攻撃者がネットワーク内部に侵入したとしても、各リソースへのアクセスが厳しく制限されるため、前述した「影響範囲の極小化」を効果的に実現し、横展開を困難にします。ゼロトラストへの移行は、単なるツール導入ではなく、組織の文化やプロセス変革を伴う取り組みですが、その効果は絶大です。

サプライチェーン全体を守る：「ソフトウェアサプライチェーンセキュリティ」の重要性

自社のシステムが堅牢であっても、開発過程で利用するオープンソースソフトウェアや、取引先企業に脆弱性があれば、そこが攻撃の侵入口となり得ます。IPA（情報処理推進機構）が発表した「情報セキュリティ10大脅威」においても、「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」は組織部門で第2位にランクインしており、その脅威は年々増大しています。アプリケーションを構成する全てのコンポーネントの安全性を確保し、信頼できるものだけを本番環境に展開する仕組みが不可欠です。

Google Cloudで実現する「攻撃コストの高い」セキュアな基盤

これらの先進的な設計思想は、Google Cloudのようなクラウドプラットフォームを活用することで、より効率的かつ効果的に実装できます。Google 自身が世界最大級のサービスを運用する中で培ってきたセキュリティの知見が、各種サービスに組み込まれているからです。

可視化と脅威インテリジェンス：Security Command Center と Chronicle Security Operations

攻撃を検知・対応するためには、まず自社の環境で何が起きているかを正確に把握する必要があります。

Security Command Center: Google Cloud環境全体のセキュリティ状態とリスクを一元的に可視化し、脆弱性や設定ミスを検出します。これにより、攻撃者に悪用される前に、プロアクティブ（積極的）な対策を講じることが可能になります。
Chronicle Security Operations: Google の脅威インテリジェンスとAIを統合したセキュリティ運用プラットフォームです。膨大なログデータを高速で分析し、巧妙な攻撃の兆候を早期に発見。迅速なインシデント対応を支援します。

ゼロトラストの具現化：BeyondCorp Enterprise と Identity-Aware Proxy (IAP)

Google が自社で実践してきたゼロトラストモデルをサービスとして提供するのが BeyondCorp Enterprise です。ユーザーのIDやデバイスの状態といったコンテキスト情報に基づいてアクセスを動的に制御し、「いつ、誰が、どのデバイスから、何に」アクセスしているかを厳密に管理します。これにより、社内外を問わず、セキュアなリモートアクセス環境を構築できます。

ソフトウェアサプライチェーンの保護：Software Delivery Shield

開発から運用までのライフサイクル全体を保護するエンドツーエンドのソリューションです。使用しているライブラリの脆弱性をスキャンしたり、ビルドプロセスが改ざんされていないことを保証したりすることで、サプライチェーン攻撃のリスクを大幅に低減します。

【最新動向】生成AIの活用：Gemini for Google Cloudによるセキュリティ運用の高度化

現在、生成AIはセキュリティ分野にも大きな変革をもたらしています。Gemini for Google Cloud は、セキュリティ運用に特化した機能を提供します。例えば、検知された脅威に関する情報を自然言語で要約したり、インシデントへの推奨対処法を提示したりすることで、セキュリティ担当者の分析業務を劇的に効率化。これにより、検知から対応までの時間（MTTD/MTTR）を短縮し、攻撃者が活動できる時間を奪います。

堅牢なシステムを維持し続けるための組織的な取り組み

最先端の技術を導入するだけでは、「攻めにくいシステム」を維持することはできません。セキュリティは技術と組織の両輪で推進するべきものです。

セキュリティは「文化」である：全社的な意識改革の重要性

セキュリティは情報システム部門だけの課題ではありません。従業員一人ひとりが「自社の情報を守る当事者である」という意識を持つことが不可欠です。定期的な教育はもちろんのこと、セキュリティ対策がビジネスの足かせではなく、事業を守るための重要な活動であるという理解を、経営層が主導して全社に浸透させることが求められます。