コラム

ノーコード内製化を成功させるために社員に必要なスキルセットと育成戦略【入門編】

作成者: XIMIX Google Workspace チーム|2025,05,21

はじめに

デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進が企業にとって喫緊の課題となる中、「ノーコードツール」がその有効な手段として大きな注目を集めています。専門的なプログラミング知識がなくとも、業務アプリケーションやワークフローの自動化ツールを迅速に開発できるため、業務効率の劇的な向上や新たなイノベーション創出への期待が寄せられています。

しかしながら、「ノーコードツールを導入すれば、すぐに現場で活用が進み、DXが魔法のように実現する」というわけではありません。ツールの真価を引き出し、持続可能な内製化体制を確立するためには、社員一人ひとりのITリテラシー向上と、目的に応じた適切なスキルセットの習得、そして戦略的な人材育成が不可欠です。特に、これからノーコードツールの導入を検討されている企業や、導入初期段階で「社員がなかなかツールを使いこなせない」「期待していたほどの効果が得られない」といった課題に直面しているご担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では、ノーコードツールの活用による内製化を成功させたい企業のDX推進担当者様や決裁者の皆様に向けて、以下の点を分かりやすく解説します。

  • DX推進におけるノーコードツールの役割とその基本
  • ノーコード活用を成功させるために社員に必要なITリテラシーと具体的なスキルセット
  • 社員のスキル習得を促し、内製化を推進するための効果的な育成戦略とステップ
  • ノーコード導入と定着化を成功に導くための重要なポイント

この記事をお読みいただくことで、自社におけるノーコード活用の方向性を見定め、効果的な人材育成戦略を立案し、内製化を成功へと導くための一助となれば幸いです。

ノーコードツールとは何か?DX推進における役割

DX推進の文脈で頻繁に耳にするようになった「ノーコードツール」。まずはその基本的な概念と、企業にもたらすメリットについて確認しましょう。

ノーコードツールの基本概念とメリット

ノーコードツールとは、その名の通り「コードを書かずに」アプリケーションやシステムを開発できるツール群の総称です。多くの場合、事前に用意された部品(モジュール)をドラッグ&ドロップで組み合わせたり、設定画面で必要な項目を選択したりする直感的な操作で、業務に必要なシステムを構築できます。

ノーコードツールがもたらす主なメリットは以下の通りです。

  • 開発スピードの向上: 従来のプログラミング開発に比べ、開発期間を大幅に短縮できます。アイデアを迅速に形にし、市場や業務の変化に素早く対応することが可能です。
  • 開発コストの削減: 専門的な開発者を多数確保する必要性が減るため、人件費や外注コストを抑制できます。
  • 現場主導の業務改善: IT部門だけでなく、業務を最もよく理解している現場の担当者自身が、必要なツールを開発・改修できるようになります。これにより、より実態に即した、きめ細やかな業務改善が期待できます。
  • イノベーションの促進: 簡単なツール作成のハードルが下がることで、新しいアイデアを試す機会が増え、イノベーションが生まれやすい環境を醸成します。

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なぜ、ノーコードが注目されるのか?

ノーコードツール自体は以前から存在していましたが、近年特に注目度が高まっている背景には、以下の要因が挙げられます。

  • DXの加速と浸透: あらゆる企業にとってDXが経営戦略の中心課題となり、迅速なデジタル化への要求が高まっています。
  • 深刻化するIT人材不足: 高度な専門知識を持つIT人材の不足は多くの企業が抱える課題であり、その解決策の一つとしてノーコードが期待されています。
  • クラウド技術の進化と普及: クラウドベースで提供される高機能なノーコードプラットフォームが増え、導入・運用のハードルが下がりました。例えば、Google Cloud の AppSheet は、Google Workspace との連携もスムーズで、多くの企業で活用が進んでいます。

ノーコードとローコードの違い

ノーコードと似た言葉に「ローコード」があります。ローコードツールは、基本的にはノーコードと同様にGUIベースで開発を行いますが、一部でコーディングによるカスタマイズや機能拡張が可能です。より複雑な要件や、既存システムとの高度な連携が求められる場合に適しています。

本記事では主に「ノーコード」に焦点を当てますが、社員のスキル育成という観点では共通する部分も多くあります。

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ノーコード内製化に必要なITリテラシーとスキルセット

ノーコードツールを導入し、社内で活用を広げていくためには、社員がどのようなITリテラシーやスキルを身につけるべきなのでしょうか。全社的に求められる基礎的なリテラシーと、実際にツールを使って開発を行う「市民開発者」、そしてその活用を推進する「コア人材」に必要なスキルに分けて考えてみましょう。

全社員に求められる基本的なITリテラシー

まず、特定の役割に限らず、現代のビジネスパーソンとして全社員に求められる基本的なITリテラシーがあります。これらはノーコード活用以前の土台となるものです。

  • デジタルツールの基本的な操作能力: PC、スマートフォン、各種オフィスソフト(文書作成、表計算、プレゼンテーション等)、コミュニケーションツール(メール、チャット等)を業務で支障なく使えること。
  • 情報セキュリティ意識: パスワード管理、不審なメールへの対処、機密情報の取り扱いなど、基本的なセキュリティルールを理解し、遵守できること。
  • 情報収集・活用能力: インターネット等で必要な情報を適切に検索し、その情報の信頼性をある程度判断できること。

これらの基礎リテラシーが不足している場合は、ノーコードツールの活用以前に、全社的なIT教育の機会を設けることが重要です。

ノーコードツールを「使う」市民開発者に必要なスキル

「市民開発者(Citizen Developer)」とは、IT部門の専門家ではないものの、ノーコード/ローコードツールを活用して業務アプリケーションなどを自ら開発するビジネスユーザーを指します。市民開発者には、以下のスキルが求められます。

  • 業務理解力・課題発見力: 担当する業務のプロセスや課題を深く理解し、どこをデジタル化・自動化すれば効果的かを見抜く力。
  • 論理的思考力(プログラミング的思考): 業務の流れやルールを整理し、ツール上でどのように処理を実現するかを順序立てて考える力。必ずしもプログラミング言語を知っている必要はありませんが、「もし~ならば~する」といった条件分岐や繰り返し処理の概念を理解できるとスムーズです。
  • データ活用基礎: アプリケーションが扱うデータの構造(どのような情報を、どのような形式で持つか)を理解する力。簡単な表計算ソフトの関数を使える程度のデータリテラシーがあると望ましいでしょう。
  • UI/UXの基本知識: 「誰が、何のために、どのように使うのか」を意識し、直感的で使いやすいインターフェース(UI: User Interface)や快適な利用体験(UX: User Experience)を考慮してアプリを設計する意識。
  • 学習意欲と試行錯誤する力: 新しいツールや機能を積極的に学び、うまくいかない場合でも原因を考えて試行錯誤できる粘り強さ。

ノーコード活用を「推進する」コア人材に必要なスキル

市民開発者が自律的に活動し、ノーコード活用が全社的に広がっていくためには、それを技術面・組織面からサポートし、推進していくコア人材の存在が不可欠です。コア人材には、市民開発者向けのスキルに加えて、以下のようなより専門的なスキルや視点が求められます。

  • ツールの選定・管理能力: 企業のニーズや目的に合致したノーコードツールを選定し、ライセンス管理やバージョンアップ対応などを行う能力。
  • ガバナンス・セキュリティ知識: 市民開発者が自由にアプリを開発できる環境と、企業としての情報セキュリティやデータ管理の統制を両立させるためのルール策定や運用体制構築に関する知識。いわゆる「野良アプリ」の乱立や情報漏洩リスクを防ぐ視点が重要です。
  • 教育・サポート体制構築力: 市民開発者向けの研修プログラムの企画・実施、ヘルプデスクの設置、社内コミュニティ運営など、学習と活用のための支援体制を構築する力。
  • 社内コミュニケーション力・推進力: 経営層やIT部門、各事業部門との連携を図り、ノーコード活用の意義や成功事例を社内に広め、活用を促進していくコミュニケーション能力とリーダーシップ。

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社員のスキル習得と内製化を推進するステップ:効果的な育成戦略

ノーコードツールの導入効果を最大化し、内製化を成功に導くためには、戦略的な人材育成が欠かせません。ここでは、社員のスキル習得と内製化を段階的に進めるためのステップを、効果的な育成戦略としてご紹介します。

ステップ1: 現状のITリテラシーレベルの把握と明確な目標設定

育成戦略の第一歩は、自社の社員のITリテラシーがどの程度のレベルにあるのかを客観的に把握することです。アンケート調査、スキルテスト、個別ヒアリングなどを通じて現状を評価し、ノーコード活用を通じて「どのような状態を目指すのか(例:特定の業務プロセスにおける手作業時間を〇%削減する、年間〇〇個の業務改善アプリを現場主導で内製化する)」といった具体的かつ測定可能な目標を設定します。

この目標設定にあたっては、経営層やDX推進部門、IT部門、そして現場の各部門が密に連携し、全社的なビジョンと目標に対するコンセンサスを形成することが、戦略の推進力を高める上で極めて重要です。

ステップ2: 学習環境の整備と多角的な教育プログラムの導入

次に、社員がノーコードツールや関連スキルを効率的に学ぶための環境を整備します。画一的な研修だけでなく、多様な学習機会を提供することが育成戦略の鍵となります。

  • 体系的なeラーニングやオンライン教材の提供: 各ノーコードツールベンダーが提供する公式チュートリアルや、外部の専門的なeラーニングサービスを活用し、個々のペースで基礎から応用まで学べる環境を用意します。
  • 実践重視のワークショップや集合研修の実施: ハンズオン形式で実際にツールを操作しながら具体的な課題解決に取り組むワークショップや、特定のテーマ(例:データ連携、高度な機能活用)に特化した集合研修は、実践的なスキル習得と成功体験の獲得に効果的です。
  • OJT (On-the-Job Training) とメンター制度の導入: 実際の業務の中で、経験豊富な先輩社員や推進担当者がメンターとなり、日々の業務を通じた指導やアドバイスを行うことで、スキルの定着と実践力の向上を図ります。
  • 活発な社内コミュニティの醸成とナレッジ共有: ノーコードツールに関する情報交換、成功事例や失敗事例(そこからの学び)の共有、気軽に質問や相談ができる社内コミュニティ(専用チャットグループ、定期的な勉強会や成果発表会など)を積極的に立ち上げ、運営します。これにより、学習意欲の維持、スキルの横展開、組織全体の知識レベル向上を促進します。

教育プログラムは、全社員向けの基礎的なITリテラシー向上プログラムから、市民開発者候補向けのツール操作・アプリ開発実践プログラム、コア人材向けのガバナンス・推進戦略策定プログラムなど、対象者の役割と目指すスキルレベルに応じて段階的かつ体系的に提供することが望ましいでしょう。

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ステップ3: スモールスタートによる成功体験の積み重ねと全社展開への布石

育成戦略の初期段階では、いきなり大規模で複雑なシステム開発を目指すのではなく、まずは身近な業務の小さな課題解決からスモールスタートすることが成功の秘訣です。

  • 成果が見えやすい簡単な業務改善から着手: 日報作成・集計の自動化、簡単な備品管理アプリの作成、FAQチャットボットの構築など、短期間で成果が見えやすく、参加者の負担が少ないテーマを選びます。
  • 成功事例の積極的な共有と評価・称賛: 小さな成功体験であっても、それを社内で積極的に共有し、努力や成果を適切に評価・称賛する仕組み(社内報での紹介、表彰制度など)を設けます。これにより、他の社員のモチベーション向上や「自分たちにもできるかもしれない」というポジティブな意識の醸成につながり、全社的な活用機運を高めます。

Google Workspace をご利用の企業であれば、AppSheet を活用してスプレッドシートのデータを基にしたシンプルな業務アプリ開発から始めるのは、手軽かつ効果的な第一歩と言えるでしょう。

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ステップ4: 実効性のあるガバナンス体制の構築と継続的な改善サイクルの確立

ノーコードツールの利用が拡大するにつれて、セキュリティリスクの増大、開発されるアプリの品質のばらつき、いわゆる「野良アプリ」の無秩序な増加といった課題が生じる可能性があります。そのため、適切なガバナンス体制の構築と、それを継続的に改善していく運用ルールの策定・徹底が不可欠です。

  • 明確な開発ガイドラインと品質基準の策定: アプリケーションの命名規則、デザイン標準(UI/UX原則)、遵守すべきセキュリティ要件、テスト基準、ドキュメント作成ルールなどを明確に定めます。
  • 適切な権限管理と多段階のレビュー体制の整備: 誰がどの範囲のデータアクセス権限を持つのか、誰がアプリを開発・変更・公開できるのかといった権限を役割に応じて適切に管理します。また、作成されたアプリの品質、セキュリティ、業務適合性をチェックする多段階のレビュー体制(セルフチェック、ピアレビュー、IT部門による監査など)を構築します。
  • 継続的なスキルアップ支援とキャリアパスの提示: テクノロジーは絶えず進化します。一度スキルを習得したら終わりではなく、ツールのアップデート情報や新しい技術トレンドを継続的に学び続けられる仕組み(定期的なフォローアップ研修、資格取得支援など)を提供します。また、ノーコードスキルを活かしたキャリアパスを提示することも、社員のモチベーション維持と長期的な内製化推進には重要です。

IT部門は、統制を過度に厳しくすることで現場の創造性やスピード感を損なうことなく、市民開発者の自由な発想や迅速な開発を最大限サポートしつつ、企業全体としてのセキュリティとコンプライアンスを確保するという、バランスの取れた「イネーブラー(実現支援者)」としての役割を担うことが求められます。

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ノーコード導入・内製化における注意点と成功のポイント

ノーコードツールの導入と内製化は、多くのメリットをもたらす一方で、いくつかの注意点も存在します。これらを事前に理解し、対策を講じることが成功への近道です。

  • ツールの選定ミスを避ける: 「多機能だから」「有名だから」といった理由だけでツールを選ぶのではなく、自社の目的、解決したい課題、利用者のスキルレベル、既存システムとの連携の必要性などを総合的に考慮し、最適なツールを選定することが重要です。複数のツールを比較検討し、トライアルで実際に試してみることをお勧めします。
  • 「丸投げ」文化からの脱却、現場の主体性醸成: ノーコードツールはあくまで道具であり、導入するだけで魔法のように課題が解決するわけではありません。現場の担当者が主体的に課題を発見し、ツールを活用して解決しようとする意識と文化を醸成することが不可欠です。
  • IT部門との連携の重要性: ノーコード活用を推進する上で、IT部門の協力は欠かせません。セキュリティの担保、既存システムとの連携、技術的なサポートなど、IT部門と現場が密に連携し、共通の目標に向かって進む体制を築くことが求められます。IT部門は「門番」ではなく「伴走者」としての役割を意識することが大切です。
  • 長期的な視点での人材育成計画: 一過性の研修だけでなく、継続的な学習支援やキャリアパスの提示など、長期的な視点に立った人材育成計画を策定し、実行していくことが、ノーコード活用の定着化と高度化につながります。

これらのポイントを踏まえ、計画的にノーコードツールの導入と内製化を進めていくことが、DX推進を成功させるための鍵となります。

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XIMIXによるノーコード/ローコード活用支援

これまで述べてきたように、ノーコードツールを活用した内製化を成功させるためには、適切なツールの選定、戦略的な人材育成、そして実効性のあるガバナンス体制の構築が不可欠です。しかし、これらの取り組みを自社だけで推進するには、専門的な知見やリソースが不足していると感じられる企業様も少なくないでしょう。

私たちXIMIXは、Google Cloud および Google Workspace のプレミアパートナーとして、多くのお客様のDX推進をご支援してまいりました。その経験と専門知識を活かし、AppSheet をはじめとするノーコード/ローコードプラットフォームの導入から活用、内製化支援まで、お客様の状況やニーズに合わせた包括的なサービスをご提供しています。

XIMIXの支援内容例:

  • PoC (概念実証) 支援: 小規模なテーマでツールの有効性を検証し、本格導入に向けた課題の洗い出しや効果測定をサポートします。
  • 開発支援・SI: 複雑な要件や大規模な開発が必要な場合には、当社のエンジニアが開発をご支援することも可能です。
  • 人材育成・トレーニング: お客様の社員様向けに、ツールの使い方から実践的なアプリ開発、ガバナンス体制の構築まで、レベルに合わせたトレーニングプログラムをご提供します。
  • 伴走支援・運用サポート: ツール導入後も、継続的な活用促進や課題解決のための技術サポート、運用コンサルティングなど、お客様に寄り添った伴走支援を行います。

多くの企業様をご支援してきた経験から、ノーコード活用のポテンシャルを最大限に引き出し、お客様のDX推進を加速させるお手伝いをいたします。ノーコードツールの導入や内製化、社員のITリテラシー向上やスキル育成にご関心をお持ちでしたら、ぜひ一度XIMIXにご相談ください。

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まとめ

本記事では、ノーコードツールの活用による内製化を成功させるために社員に求められるスキルセットと、その効果的な育成戦略について解説しました。

ノーコードツールは、DX推進における強力な武器となり得ますが、その真価を発揮させるためには、ツールを使いこなし、業務改革を推進する「人」の育成が最も重要です。全社的なITリテラシーの底上げから始まり、現場主導でアプリ開発を担う市民開発者のスキルアップ、そしてそれを組織的に支えるコア人材の育成と実効性のあるガバナンス体制の構築まで、段階的かつ戦略的に取り組む必要があります。

最初の一歩は、自社の現状を正確に把握し、スモールスタートで成功体験を積み重ねながら、全社的な活用へと展開していくことです。本記事が、皆様の企業におけるノーコード活用と人材育成の一助となり、DX推進がさらに加速することを心より願っております。

もし、ノーコードツールの導入や活用、あるいは社員のスキル育成に関して、より具体的なアドバイスや専門的なサポートが必要な場合は、外部の専門家の支援も積極的に検討してみてはいかがでしょうか。